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電気自動車向けの自動車保険!e-POWERが楽しみジャンル!

ナビさん
ナビさん
最近話題になっている電気自動車について、維持費や環境性能の観点からこれから購入を検討されている方も多いのではないでしょうか。

もし電気自動車を購入した場合、自動車保険はどのような内容で加入したらよいか悩みませんか?

まだまだ普及率が低く情報の少ない電気自動車について、加入時のチェックポイントをお伝えします。

電気自動車ユーザー向け

★車種ごとの記事

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電気自動車(EV)とは?

電気自動車(EV=Electric Vehicle)とは、電気をエネルギー源として走行する自動車のことです。

近年、燃料の資源不足や環境問題への関心が高まったことをきっかけに、現在ではトヨタや日産、ホンダ、外資系だとBMWやテスラなど、様々な企業が研究・発売しています。

電気自動車とガソリン車の違いは、やはり何といっても「地球環境に優しい」という点です。

電気自動車はその名の通り電気で走行するため、走行中にCO2や排気ガスを排出せず、大気汚染や地球温暖化を防ぐ効果があります。

また電気自動車にはガソリンを利用しない点に加え、日本政府の取り組みとして「エコカー減税」制度があるため、「経済的な負担が減る」という利点もあります。

日産・ノートe-POWERは電気自動車!

2016年11月に販売された日産ノートのe-POWERは電気自動車に分類されます。
構造はガソリンエンジンを積んでいますが、エンジンは動力には伝達されずに発電のためについています。

走るくどうは電気モーターのパワーを使って走るため、新しいタイプの電気自動車と言っても良いでしょう。

このタイプはアウディが実験を成功しており、スズキも長年研究してきました。
この新規格の電気自動車を量産化させた日債んはやはりすごいですね!

私は、日産ノートe-POWERの方式が新たな車のスタンダードになりえると感じています。

高級車よりも軽自動車に向いたシステムなんじゃないかな?

電気自動車の維持費用

ナビさん
ナビさん
電気自動車を保有と、年間でどのくらいのコストが掛かるか見ていきましょう。

ここでは電気自動車の中でも最も有名な日産の「リーフ」について調べました。

電気自動車の維持コストは?

日産・リーフの基本的コスト

  • 車両本体価格:約280万〜300万前後
  • 維持費:月額約3,000円、年間約36,000円
    (販売店への支払い、急速充電スポット利用費込み)
  • 電気代:数百円(自宅にてフル充電)/回

※多くのユーザーさんは、充電が50%以下になった時に自宅で充電をするか、日産店舗が自宅付近にあれば、充電をしてから帰宅するそうです。
※リーフは1回の充電で280Km航続できるため、航続距離が約半分の140Km以下になってから充電を行なうイメージですね。

ガソリン車の場合、利用頻度によってかかるコストは変わりますが、それでも月1回は満タンにがあると思います。その場合、50Lが満タンの自動車だと、約120円×50L=約6,000円/月、年間で約72,000円掛かる計算になります。

上記をみても、ガソリン代に比べてリーフの方がやはりランニングコストがお得になっているようです。

日産ノートe-POWER

 

車両乗り出し本体(消費税込)e-POWER X 2,117,460円

■ 諸費用詳細

自動車取得税 48,900円
(エコカー減税額) -48,900円
自動車重量税 22,500円
 (エコカー減税額) -22,500円
自賠責保険 40,040円
自動車税 25,500円円
リサイクル費用 8,690円
合計 2,191,690円

電気自動車を購入すると、減税される?

電気自動車を購入すると「エコカー減税」という、国土交通省が定める排出ガスと燃費の基準値をクリアした、環境性能に優れたクルマに対する税金の優遇制度の対象となります。

自動車購入時は、消費税以外にも4つの税金がかかるのですが、その中で減税対象となる税金の種類は、「自動車税」「自動車重量税」「自動車取得税」です。

このうち、新車購入時に課税される「自動車取得税」と、車検時に課税される「自動車重量税」については、電気自動車なら平成29年3〜4月までに新車購入・ナンバー登録と、全額免除されます。

電気自動車の保険、補償内容はどうする?

ナビさん
ナビさん
電気自動車の場合、任意保険はどのような補償内容にするのがよいでしょうか?

以下は私の個人的なおススメの内容です。

Step1:まず、どこの保険会社で加入する?

電気自動車の場合、ネックとなるのが「航続距離がガソリン車に比べて気になる」という点かと思います。

「充電切れが心配なので、あまり遠出はしない」という方や、「メインの使用目的は【通勤(片道50Km以内)】や【買い物】」という方も多いのではないでしょうか。

実は「ダイレクト型」の保険会社だと、「走行距離による割引」という保険料の算出項目があります。

そのため利用目的が「通勤」や「買い物」という日常生活がメインの方は、「ダイレクト型」の保険会社を利用する方が、保険料がお得になる場合がありますので、ぜひ参考にしてください。

Step2:補償内容はどうする?

対人賠償・対物賠償

対人賠償・対物賠償保険は、自分が運転しているときに、他人や他人のモノを傷つけたり壊した場合の補償です。

相手方への賠償は高額になる場合がありますので、絶対に無制限で加入しましょう。

人身傷害保険

人身傷害保険は、自分や同乗者の身体の補償です。

自動車搭乗中のケガで治療費が掛かる場合や、仕事を休むことになった場合の収入補償となりますので、3000万〜5000万の設定がおススメです。

車両保険

運転する機会が多い方は、単独事故や当て逃げ事故に出会うリスクが高くなります。

また、電気自動車は高額な車両が多いため、事故時の車両費用が高くなる可能性もあります。

そのため、「一般車両型」を選択する方がよいでしょう。

またオプションとして、「新車特約」や「全損時修理特約」を設定しておくこともおススメです。

「新車特約」

新車を購入した際にセットできる特約で、万が一事故に遭った場合に全損と認定されれば、車両購入時の金額を保険金として受け取れる特約です。

「全損時修理特約」

新車期間(初度登録から25ヶ月以上)を過ぎてから事故に遭った場合、実際に修理した金額が車両保険金額を上回っていれば、車両保険金額に一定の額を加えた額を限度として保険金が支払われる特約です。
(上乗せ額は、保険会社によって異なります。)

特約・割引等

保険会社が設定する【エコカー割引】

なんといっても、電気自動車には「エコカー割引」というお得な割引があります。これは、各保険会社が「電気自動車・ハイブリッド車」など環境に優しいと認めている自動車を所有していれば、合計金額から1,000円割引や、割引率をUPするといった内容になっています。現在、「エコカー割引」のある代表的な保険会社は以下の通りです。

ソニー損保:電気自動車割引

電気自動車の場合で、保険開始月が初度登録後37ヶ月以内のとき、1000円割引となります。

三井ダイレクト:ECO割引

電気自動車またはハイブリッド車の場合で、保険始期日の属する月が初度登録年月の翌月から起算して13ヶ月以内のとき、保険料が割引されます。(割引率は非開示)

おとなの自動車保険:電気・ハイブリッド車割引

電気自動車またはハイブリッド車の場合で、保険始期日が初度登録年月から13ヶ月以内の場合、1200円割引となります。

損保ジャパン日本興和損保:エコカー割引

電気自動車やハイブリッド車の場合で、契約期間の初日の属する月が初度登録年月から13ヶ月以内の場合、保険料から3%割引されます。

チューリッヒ:エコカー割引

チューリッヒが「低公害車」と認定する自動車(電気自動車やハイブリッド車、天然ガス自動車等)に対して、対人・対物賠償保険、搭乗者傷害保険、車両保険について、保険料の割引をしています。

あいおいニッセイ同和損保:先進環境対策車割引(ECOカー割引)

電気自動車やハイブリッド車などの場合で、始期日の属する年月までの期間が13か月以内の場合、保険料が3%割引されます。

上記の保険会社では、電気自動車割引の適用対象となる自動車の用途車種は、「自家用普通乗用車」「自家用小型乗用車」「自家用軽四輪乗用車」となります。

また「電気自動車・ハイブリッド車」と認められるためは、車検証上の燃料欄に「電気」などガソリン車ではないことが確認できる内容の記載が必要です。

さらに自動車を改造していない、保険会社で定められた「エコカー」の条件に合致しなければならないなど、契約する各保険会社の規程がありますので、契約前に必ず確認してください。

参考情報

リーフ専用の自動車保険についてご存知ですか?

現在、損保ジャパン日本興亜から「ドラログ」というリーフ専用の自動車保険が発売されています。

正しくは、「ドラログ」という商品がテレマティクス技術という通信技術を利用しており、その技術を現状リーフのみが利用可能となっているため、リーフ専用の自動車保険と呼ばれています。

●テレマティクス技術とは?

  1. 自動車個々の正確な走行距離を図ることが出来るので、契約2年目以降は、走行距離による保険料の割引を受けることができる。
  2. 通信技術が発達しているので、万が一盗難されても車両を追跡できる、というメリットがあります。

充電スポットの補償はどうする?

電気自動車を購入すると同時に、自宅に充電スポットを設置する方は多くいると思います。

現在、急速充電器についての保険は、法人用の保険のみ販売されています。
(損保ジャパン日本興亜「急速充電器用の保険」)
※2016年10月時点

現状では火災保険を利用して、自宅の火災保険に家財保険を追加したり、家財の明記物件としてオプションをセットする必要があります。

電気自動車を購入した場合は、あわせて火災保険の見直しもしておきましょう。

マンションにお住まいのユーザーは、マンションの駐車場や賃貸駐車場に充電器が設置されているか、駐車場代には充電スポットの賃貸料・保険料が含まれているのかも、念のため確認しておいてくださいね。